お役立ちコラム

訪問看護は、自宅療養や在宅介護をしている方の居宅を看護師などが訪問して、療養ケアや診療補助を行うサービスです。
以下では、訪問看護を利用するメリットと、知っておきたい注意点をご紹介します。

■訪問看護のメリット

血圧を計る

●医療従事者による専門的なケアが受けられる

訪問看護サービスを行うのは、看護師、准看護師、保健師、助産師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士といった、資格を持った医療従事者です。
・点滴や胃ろうチューブの管理が必要……看護師
・歩行障害があり、リハビリが必要……理学療法士
・脳卒中の後遺症で上手く発音できず、リハビリが必要……言語聴覚士
というように、利用者の病状や健康状態に合った専門的なケアを、自宅で受けることができます。

●通院の負担が減る

高齢だったり傷病・障害があったりすると、病院に通うのが難しいことがあります。
訪問看護を活用すると、医師でなくても可能な医療処置(消毒・点滴など)やリハビリテーションは自宅で受けることができるため、通院の負担を最小限に抑えることができます。

●退院後、スムーズに自宅療養へ移行できる

入院によって病状がある程度回復し、退院しても傷口の消毒やたん吸引、医療器具の管理といったケアを、本人や家族がしなければならず、「上手く処置できるか不安……」という場合があります。また、自宅内の移動や食事、トイレといった生活も「健康なときと同じようにはいかないのでは……」と心配になることもあります。
訪問看護を活用すると、自宅で看護師の指導や補助を受けることができるので、安心してスムーズに自宅療養を始めることができます。

●家族の負担が軽くなる

家族看護や在宅介護を行っている家族には、肉体的にも精神的にも、さまざまな負担が生じます。また、外出が制限されるという問題や、「家族が病気や怪我をしたらどうすれば……」という心配もあるかもしれません。
訪問看護を活用すると、自宅での看護・介護に伴うケアを看護師などと分担できるので、家族の負担を減らすことができます。普段から看護師などのサポート体制があると、家族が急な病気や用事のときも対応しやすくなります。

●QOLの向上につながる

訪問看護は、自宅で充実した療養生活や介護生活を送れるようサポートします。そのため、「できるだけ自宅で過ごしたい」という方の気持ちを尊重することができ、QOL(生活の質)の向上につながります。

■訪問看護の注意点

●掃除や買い物といった日常生活のサポートは受けられない

訪問看護は自宅療養や在宅介護に伴う「療養ケア」を行うサービスなので、掃除、買い物、洗濯といった日常生活のサポートは含まれません。それらが必要な場合は、ヘルパーなどのサービスを活用する必要があります。

●利用開始までに日数がかかることがある

介護保険で訪問看護を利用する場合、ケアプランの作成やサービス提供者の決定といった手続きが必要です。また、要介護認定がまだの場合は、申請が通るまでに1ヶ月近くかかることもあります。
そのため、「退院後に訪問看護を利用したい」と考えている場合などは、早めに手続きを始めることが大切です。

●介護保険の訪問看護は、支給限度額に上限がある

介護保険で訪問看護を利用する場合、自己負担は利用額の原則1割ですが、要介護度ごとに支給限度額が設けられています。訪問看護のほかにヘルパーなどの介護サービスも利用する場合は、それらを合わせて計算します。支給限度額を超える部分については全額自己負担となります。

●事業所によっては土日祝、夜間が休み

訪問看護を行うのは、訪問看護の体制を設けた病院や診療所か、訪問看護ステーションなどのサービス事業所です。その全てが24時間・365日対応可能とは限りません。病院や事業所によっては、土日祝が休みだったり、サービス提供時間に制限があったりすることがあるので、事前によく確認することが大切です。

■メリットと注意点を知り、それらを踏まえたうえで決めることが大切

訪問看護は、自宅で介護サービスを受けられるという点で多くのメリットがあります。とはいえ、注意点もあるため利用の際には入念に検討することが大切です。

 

あなぶきの訪問看護について

<老人ホームをお探しのお客様へ>
香川県の有料老人ホームをご検討されているお客様へ

広島県の有料老人ホームをご検討されているお客様へ

愛媛県の有料老人ホームをご検討されているお客様へ

岡山県の有料老人ホームをご検討されているお客様へ

兵庫県の有料老人ホームをご検討されているお客様へ

福岡県の有料老人ホームをご検討されているお客様へ

長崎県の有料老人ホームをご検討されているお客様へ

鹿児島の有料老人ホームをご検討されているお客様へ

あなぶきメディカルケア株式会社
取締役 小夫 直孝

2011年 4月 入社 事業推進部 配属 
2012年 4月 第2エリアマネージャー(中国・九州)
2012年11月 事業推進部 次長
2015年 4月 リビング事業部 部長 兼 事業推進部 部長
2017年 10月 執行役員 兼 事業推進部 部長 兼 リビング事業部 部長
2018年 10月 取締役 兼 事業本 部長 兼 事業推進部 部長