お役立ちコラム

高齢者の生活をサポートする「介護用品」。介護が必要になった家族のために、レンタルや購入を検討する方も多いのではないでしょうか。

利用する方に合った介護用品を選ぶためには、介護用品の種類や目的について理解しておくことが大切。また介護保険を利用すれば、月々の負担額を軽減することも可能です。こちらでは、介護用品を選ぶためのポイントとともに、レンタル・購入それぞれのメリットや注意点を紹介していきます。

高齢者の生活をサポート「介護用品」とは?

介護用品は、介護が必要な高齢者の生活をサポートする機器や器具です。近年は専門店だけでなく、ドラッグストアやデパートで販売されることもあります。生活のさまざまなシーンで活躍する介護用品は、目的に応じて以下の5つに分類されます。

  • 1.移動介助
  • 2.寝具
  • 3.入浴介助
  • 4.排泄介助
  • 5.その他

分類1.移動介助

歩行が困難な方の移動を支援したり、安全な歩行をサポートする介護用品です。歩行器や歩行補助杖、車いすなどがあげられます。いずれも利用する方の歩行状態に応じて、種類は異なります。

分類2.寝具

「特殊寝台」とも呼ばれる介護ベッドや電動ベッドは、自力で体を起こすことが難しい方をサポートする役割を担っています。ベッドの角度や高さを調節すれば、介護者の負担を軽減できるのも大きなポイント。マットレスやサイドレール、ベッドサイドのテーブルなど付属品も多岐にわたります。

分類3.入浴介助

安全に入浴するためのシャワーチェアや、浴槽に移動する際に利用するバスボード、踏み台などがあげられます。滑りやすく転倒の恐れがある浴室では、安全性を考慮しながら介護用品を選ぶ必要があります。直接肌に触れるものが多いため、レンタルではなく購入が一般的です。

分類4.排泄介助

トイレ周りの介護用品は、利用する方の健康だけでなく自尊心にも大きく関わっています。立ち座りのサポートにはトイレに固定する手すり、トイレへの移動が困難な場合には、ベッドサイドに置くポータブルトイレが利用されます。自動排泄処理機は寝たきりの方の排泄をサポートするほか、介護者の負担を軽減する役割も担っています。

分類5.その他

介護用品は、日常生活のさまざまな場面で利用されています。例えば、屋外や屋内の段差を解消するために利用するスロープが挙げられます。近年のスロープは軽量化されており、折りたたんで持ち運ぶことも可能となっています。また、センサーを搭載した機器は、高齢者がベッドから離れたことや徘徊状況などを、離れた場所にいる家族に知らせてくれます。手の不自由な方が利用する箸やスプーン、着脱しやすい靴などは、高齢者の自立した生活をサポートしてくれる介護用品です。

介護保険を使ってレンタル「福祉用具貸与」

介護用品には、介護保険を使ってレンタルできる「福祉用具貸与」と呼ばれるものがあります。要介護者の日常生活を支援するだけでなく、機能訓練の役割を担い、自立した生活をサポートしてくれるのがポイントです。「福祉用具貸与」に該当する介護用品は、対象者や利用額、対象となる品目が定められています。

対象者

福祉用具貸与は、介護保険を利用したレンタルサービスです。そのため、対象者は要支援または要介護の認定を受けた方に限られます。ただし、利用できる介護用品は介護度によって異なります。

利用額

介護保険で利用できる福祉用具貸与の給付額は、レンタル料の9割です。そのため、実際の自己負担額は1割となります。所得によっては、2割または3割の自己負担が必要です。利用限度額は、要支援・要介護度別の基準額の範囲内で他のサービスと組み合わせた額となります。

利用できる11品目

福祉用具貸与の対象となっている介護用品は、以下の11品目です。

・車いす(付属品含む)
・特殊寝台(付属品含む)
・床ずれ防止用具
・体位変換器
・手すり
・スロープ
・歩行器
・歩行補助つえ
・認知症老人徘徊感知機器
・移動用リフト(つり具の部分を除く)
・自動排泄処理装置

その中で、以下の6品目は要介護度2以上の方が利用の対象となります。

・車いすおよび付属品
・特殊寝台および付属品
・床ずれ防止用具
・体位変換器
・認知症高齢者徘徊感知器
・移動用リフト(吊り具を除く)

ただし、要支援や要介護度1の方であっても、例外的に介護保険が適用される場合もあるため、まずはケアマーネジャーに相談してみましょう。

介護保険を使って購入「特定福祉用具販売」

介護用品は身体状況の変化に応じて交換が必要となるため、介護保険サービスは、原則としてレンタル品が対象となっています。しかし、他人が使用したことに抵抗感があるものや、使用するうちに品質が変化するものは「特定福祉用具販売」に指定されており、介護保険を使った購入が可能となります。

対象者

特定福祉用具販売の対象者は、介護保険の要介護認定を受けている方に限られます。さらに、購入先は都道府県の福祉用具販売の指定を受けている事業所となるので気を付けましょう。

利用額

レンタルと同様に、介護保険の負担割合が1割であれば給付額は利用料の9割です。利用者の自己負担額が1割の場合、1万円のものを1,000円で購入できるという計算になります。利用限度額は、要介護度の区分にかかわらず、年間一律10万円となっています。

利用できる5品目

特定福祉用具販売の対象となる介護用品は、以下の5品目です。いずれも直接肌に触れたり、使用するうちに劣化する可能性があるものとなっています。

・腰掛便座
・自動排泄処理装置の交換可能部
・入浴補助用具(入浴用いす、浴槽用手すり、浴槽内いす、入浴台、浴室内すのこ、浴槽内すのこ、入浴介助ベルト)
・簡易浴槽
・移動用リフトのつり具の部分

介護用品購入・レンタルまでの流れ

介護用品は、専門店やホームセンター、デパートなどで購入可能です。しかし、利用する方に合った介護用品を購入・レンタルするためには、専門家のアドバイスが必要となります。また、介護保険を利用する場合にはケアプランの作成が必要です。こちらでは、介護保険を利用して購入・レンタルする際の流れを紹介していきます。

ケアマネまたは地域包括支援センターに相談

介護保険サービスである福祉用具貸与・販売を利用するためには、内容をケアプランに記載する必要があります。ケアプラン作成の役割を担っているのは、介護支援専門員(ケアマネジャー)です。そのため、介護用品の購入・レンタルに介護保険を利用する際は、担当ケアマネジャーに相談する必要があります。担当ケアマネジャーがいない場合には、お住まいの地域の地域包括支援センターが窓口となります。

ケアプランを作成する

ケアマネジャーと相談しながら、介護用品の購入・レンタルの内容を盛り込んだケアプランを作成します。ケアマネジャーは本人や家族と面談をし、利用目標や住環境、家族の思いなどさまざまな情報を収集します。

サービス事業者と相談・契約をする

介護用品を販売・レンタルをしているサービス事業者に選定の相談をします。この際、利用される方に合った介護用品を選ぶためのアドバイスを行うのが、福祉用具専門相談員です。介護保険を利用した介護用品の購入・レンタルには「福祉用具サービス計画」の作成が義務付けられており、福祉用具専門員は計画書作成の役割も担います。利用される方や家族へ説明をし、同意を得たうえで契約は完了し、サービス提供が開始されます。

定期的なメンテナンス・アフターサービス

サービス利用開始後は、定期的なメンテナンスとアフターサービスが実施されます。また、福祉用具専門員はモニタリングを行い、介護用品が適切に利用されているか、新たなニーズが生まれていないかなどを確認します。必要であれば、介護用品の利用変更を検討します。

レンタルと購入どちらがお得?

実際に介護用品が必要になると、レンタルと購入、どちらが良いのか迷うこともあるのではないでしょうか。必要な介護用品や身体状況に応じ、どちらがお得なのか見極めていきましょう。

高額な介護用品はレンタルがおすすめ

介護用品は、身体状況や環境の変化によって体に合わなくなることも考えられます。そのため、介護ベッドや車いすのような高額な品は、レンタル利用がおすすめです。

例えば、自走式車いすの販売価格は6万円から15万円です。一方、貸与額の平均は月額約6,000円となっています。自己負担が1割の方の場合、実際には月額約600円で車いすが利用できることになります。

その他、角度の変えられる電動ベッドの一般的な販売価格は、25万円から40万円です。特殊寝台の平均貸与額は月額約9,000円のため、1割負担の方が介護保険を利用すれば、月額約900円で電動ベッドの利用が可能となります。

特に、屋外で使用することもある車いすは、購入費以外にもメンテナンスや修理代が必要になる場合もあります。大型介護用品のレンタルは将来的な使用年数も含め、ケアマネジャーや福祉用具専門相談員に相談しながら検討しましょう。

(参考:厚生労働省「福祉用具貸与」

身の回りの品で新品にこだわるなら購入

歩行補助杖のように比較的安価で身の回りで使用する品は、レンタルではなく購入がお得な場合もあります。近年はデザイン性の高い杖も多く、自分の気に入ったものを新品で利用できるのがポイントです。

前述したように、腰掛便座や入浴補助用具など、直接肌に触れるものに介護保険を利用する際はレンタルではなく購入が基本となります。いずれも新品となるため、抵抗感を感じることなく利用を開始できるでしょう。

介護用品レンタルのメリットとデメリット

介護用品のレンタルには、以下のようなメリットとデメリットが考えられます。特に、費用負担の大きな介護用品の場合には、それぞれを理解した上で利用を検討しましょう。

利用負担が少なく状況に合わせて返却できる

介護用品のレンタルは、利用負担が少ないことがいちばんのメリットです。介護保険を利用すれば、月々の負担をさらに軽減できます。また、利用しなくなった場合は返却可能なため、不要になった際に場所を取る心配もありません。身体状況に応じて、他の介護用品に代えられることもメリットであるといえるでしょう。

新品ではないことが多い

レンタル利用できる介護用品は、新品でなく中古品が主となります。そのため、新品を希望される方にはデメリットのひとつとなるでしょう。あくまでもサービス事業所から借りている品のため、気兼ねなく使えないという心理的負担も考えられます。契約内容によっては、汚れや破損などが生じた場合に自己負担での対応が必要です。

介護用品購入のメリットとデメリット

前述したように、介護保険は介護用品の購入にも利用できる場合があります。レンタルではなく購入を検討する際は、以下のメリットやデメリットを確認しておきましょう。

新品を利用できる

介護用品購入の大きなメリットが、新品を利用できるという点です。また、レンタルのようにサービス事業所に用意されているものではなく、自分の好きなメーカーやデザインの品など選択の幅も広がります。屋外で使用する介護用品も、汚れや傷を気にせず利用できるのもポイント。自分の気に入った品を、新品の状態から気兼ねなく使用できます。

身体状況の変化に対応しづらい

介護用品は、利用する方の身体状況や住環境に適したものでなければいけません。そのため、身体状況の変化によって買い替えが必要になる場合もあります。ベッドや車いすのような大型な品の場合には、処分に困ることも考えられます。買い替えのたびに費用がかさんでしまうことも、大きなデメリットとなり得るでしょう。

ここがポイント!介護用品の選びかた

介護用品を選ぶ際には、以下の3つのポイントをおさえることが大切です。

  • 1.「安全性」と「自立度」を大切に
  • 2.住環境に合ったものを選ぶ
  • 3.介護者の負担が軽減されるもの

利用する方に合った介護用品を選べば、利用者・介護者双方が心地よい生活を送ることができます。

ポイント1.「安全性」と「自立度」を大切に

介護用品にまず求められるのは「安全性」です。そのため、介護用品を選ぶ際は、利用者本人や家族が安心安全に利用できるかチェックする必要があります。その上で、利用する方の「自立」をサポートすることがポイント。できないと思っていたことを可能とするのも、介護用品の大きな役割のひとつです。

例えば、脳梗塞の後遺症で手先に麻痺があっても、症状に応じた箸やスプーンを使用することで、自分で食事ができるようになる場合もあります。車いすを利用しながらリハビリをしている方であれば、自立度に応じ、歩行器から歩行補助杖へと介護用品が変化することもあるでしょう。

このように、介護用品は安全性を考慮した上で、利用される方の自立をサポートするものであることが大切になります。

ポイント2.住環境に合ったものを選ぶ

介護用品を選ぶ際には、利用する方の住環境もチェックポイントのひとつとなります。例えば居室からトイレが離れており、移動が間に合わない場合にはポータブルトイレが必要です。歩行状態によっては、壁に手すりを付けたほうが良い場合もあります。車いすを利用しているにもかかわらず、自宅の玄関に段差があればスロープが必要となるでしょう。

その他、生活習慣や介護者の状況も考慮し、自宅で心地よい生活ができるよう検討することが大切です。

ポイント3.介護者の負担が軽減されるもの

介護される方の生活を支える介護用品は、介護者の負担を軽減する役割も担っています。利用する方の自立が促され健康が維持できるほど、必要な介護は少なくなるからです。例えば、ベッドに敷くマットレスは、寝たきりの家族の床ずれ防止に役立ちます。転倒の恐れがあり、介護者の負担も大きな浴室では、手すりや台を利用し高齢者本人が浴槽をまたげることもあるでしょう。

そのため、介護用品を選ぶ際には利用者本人の身体状況や目標だけでなく、家族の希望や思いと合わせて検討することが必要です。

まとめ

介護用品の購入やレンタルは、利用する方の身体状況や住環境によって適したものが異なります。介護度が高いほど必要な寝具や車いすといった大型の介護用品も、介護保険を利用すれば、少ない負担で利用可能です。

安心安全に利用でき、高齢者の自立をサポートする介護用品を選ぶためには、ケアマネジャーや福祉用具専門員のアドバイスを受けながら必要なものを見極めることが大切。利用者本人だけでなく、ともに生活する介護者の意見も選定のポイントとなります。一人ひとりに合った介護用品を選んで、介護が必要な日々を明るく前向きに過ごしましょう。

あなぶきメディカルケア株式会社
取締役 小夫 直孝

2011年 4月 入社 事業推進部 配属 
2012年 4月 第2エリアマネージャー(中国・九州)
2012年11月 事業推進部 次長
2015年 4月 リビング事業部 部長 兼 事業推進部 部長
2017年 10月 執行役員 兼 事業推進部 部長 兼 リビング事業部 部長
2018年 10月 取締役 兼 事業本 部長 兼 事業推進部 部長